【2023年版】医療法人を設立したいと思い立ったときにまず読むべき本を紹介します

「医療法人の設立・運営・継承・解散」

2021年1月に3訂版が発売されています。目次から

第1章 医療法人についての基礎知識
第2章 医療法人設立の実務
第3章 医療法人運営の実務
第4章 医療法人承継の実務
第5章 医療法人解散の実務

このように網羅的です。開業を目指すドクターにはまず第2章だけさっと目を通すだけでもよいのではないでしょうか。東京都の場合を例にあげて医療法人設立認可スケジュールが1ページにまとめられています。

内容的にや医療法の抜粋でやや細かい知識が多い印象を受けますが、もし自分だけの力で設立しようと考えているのであれば辞書的にも有用です。

クリニック開業[実践]ガイダンス

独立開業後、最短コースでクリニックの経営を黒字化させ、
ドクターたちを素早く「勝ち組開業」させ続けているコンサルタントによる、
初の本格的な開業マニュアル本。
開業前のドクターたちの不安材料のトップ3、
お金、集患、人事マネジメントはもちろん、
開業コンセプトの練り方、開業場所の探し方、
医療機器の購入の仕方、クリニックの設計、
広告・ネット戦略、開業後のチェックポイントetc……、
教科書的な知識に止まらない、
今日から使える実践的なハウ・ツー情報満載の一冊。

2018年に出版されたものです。

開業コンサルタントによる書籍。もちろん、コンサルタントの書く書籍なので、売名行為が混ざっていますが、そのなかでも詳しく書かれていて参考になります。コンサルタントをつけずに開業を頑張る方にはこのようなコンサルタントの書く書籍に誘導されないようにしっかりと心を保つようにしましょう。

でも、比較的まとまっている本書のようなものを1冊読んでから開業に備えたほうがいいと思います。その意味では非常に参考になると思われます。

診療所経営の教科書【第3版】〈院長が知っておくべき数値と事例〉

第1章 数値で読み解く診療所経営
1. 診療所経営の概略
2. 経営・臨床指標の目安
3. 診療所財務の実態
4. 労務にまつわる事実
5. 患者の動向
6. 在宅医療の実態
7. 医療機関の動向
8. 患者動向の変化を見通す
9. 日本の構造変化を甘く見ない

第2章 診療所における経営戦略
1. 診療所の経営戦略とは
2. 経営戦略策定のプロセス
3. 経営戦略とマネジメント
4. ウィズコロナ時代の経営戦略

第3章 事例でみる診療所経営のポイント
1. 本当に効果のある増患対策
2. クリニックにおける競合と連携
3. 人事管理・労務管理の表と裏
4. 組織マネジメント
5. 生産性向上とコスト適正化
6. 在宅医療への取り組み
7. 地域に根ざした事業展開

初版から購入し続けています。わかりやすい具体例と数値やグラフで開業というよりは開業後にどのような戦略をとっていけばいいのかを考える際に有用です。

例えば、在宅患者を何人抱えれば、外来1日あたりの患者数に相当するかや内科開業医の売上などが数値とともに示されており参考になります。

はじめに購入したときにはなんとなく漠然とした内容であると感じていたのですが、開業してから何度も読み返すとそのたびに新しい発見があり読み返しています。

200万円からはじめるクリニック開業

2021年に出版された書籍です。まめクリニックグループ代表によるものです。

どのように200万円で開業するかという話にとどまらず、開業時の失敗や経営の失敗への注意点も書かれている内容です。

確かに書かれた内容であれば200万円で開業できるのかもしれませんが、実際問題としてはなかなか実行できないかなあという感じではあります。最小限の内科であればなんとかできるのかなあ、という。

1章:コロナ時代における医師のキャリアパス
2章:クリニック開業に失敗しない7つのポイント
3章:クリニック経営に失敗しない6つのポイント
4章:デジタルヘルスがもたらすクリニックの未来
5章:クリニックは200万円で開業できる

現実可能かどうかは別として、開業や経営については参考になる部分もあり、開業前のドクターには参考になるのではと思いました。

開業医・医療法人 すべてのドクターのための節税対策パーフェクト・マニュアル

2016年に出版されておりやや古くなった感はありますが、基本的な節税の知識はこちらで得られます。節税効果と節税難易度がそれぞれ5段階評価されており、難易度については自分でできる、税理士に聞けばすぐできる、それなりに、検討が必要、慎重な検討が必要の5つに分けれれています。まずは自分でできることと税理士に聞けばすぐできることからさっと読んでしまえば基本的な節税を見逃さないかをチェックできます。

・人件費に絡む最大の節税手法とは
・マイナンバー制度における注意点とくなる仕組みとは
・高所得者ほどメリットが大きい確定拠出年金制度とは
・節税効果の高い出資持分対策とは
……対策あれこれ102手をお伝えいたします!

いずれも医療法人設立で考えておく必要があるものばかりです。税理士にすべて丸投げという時代ではなくなっています。

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